マッサージチェア韓日戦、宗主国日本を抜いて「世界1位に」
今年で光復75周年を迎えた。 日本の不買運動が1年間続いている中、グローバル産業の現場では見えない韓日間の神経戦が続いている。 これまで韓国が日本に勝ったケースは、2000年代のテレビ市場でサムスンが日本企業を追い抜いたケースが代表的だ。
最近、日本が宗主国として支配していたマッサージチェア市場でボディフレンドが逆転を果たし、注目を集めている。 ボディフレンドはマッサージチェア市場を先取りしている日本ブランドを抜き、グローバルトップについた。
グローバル市場調査機関のフロスト&サリバンが2017年に実施したマッサージチェア市場調査によると、ボディフレンドは、グローバルマッサージチェア市場で、日本のマッサージチェアブランドを克服し、グローバルシェア8.1%でトップについた。 日本のP社、I社はそれぞれ7.7%と7.2%で2、3位を記録した。
約70年前に初めてマッサージチェアの生産を始めた日本は、マッサージチェアの宗主国だ。 ボディフレンド創立(2007年3月)当時、国内マッサージチェア市場は200億~300億ウォン規模にすぎなかった。
ボディフレンドは設立当初、国内消費者らの多様でややこしいニーズを満たすため、デザイン力量の強化に乗り出した。 その一環として「デザイン研究所」と「技術研究所」というR&D組織を設立した。
家のインテリアとよく似合う「美しいマッサージチェア」と韓国人の実情に合うマッサージのパラダイムを変える「新しいマッサージチェア」の開発に集中した。 2016年には整形外科、神経外科、漢方リハビリテーション医学科などの専門医を大挙迎え入れ、マッサージチェアと健康増進の間の関連性を研究開発するための「メディカルR&Dセンター」も設立した。
ボディフレンドは生活の質と健康が重視されるトレンドと2009年から「レンタル」という新しい購入方式を導入してマッサージチェアの全盛期を迎えた。 負担のない費用で自分と家族の健康まで管理できるという点が消費者の反響を呼んだ。
一方、激変する市場需要の変化に歩調を合わせられなかった日本企業各社は、グローバル市場で、ボディフレンドにトップの座を明け渡した。
ボディフレンドは、たゆまぬ投資と力量強化に力を入れている。 世界3大デザインアワードである「Red Dot」と「iF」で相次いで受賞作を発表した。 メディカル分野でも、「睡眠プログラム」(特許第10-1179019号)、「消化促進-二日酔い解消プログラム」(特許第10-1851906号)、「脊椎牽引マッサージ(特許第10-2056545号)」、「脊椎ディスク及び骨粗しょう症に効果的なパルス電子装置を装着した眼摩椅子(特許第20-0490735号)」など、継続的な成果を出している。
また、ボディフレンドは特許の重要性を認識し、R&Dに拍車をかけている。 特許関連組織を新設し、弁理士を採用するなど、内部の整備も行った。
2020年現在、ボディフレンドは国内外で特許、実用新案、デザインなど知的財産権2413件を出願し、このうち1354件を登録したR&D強者となった。 特許庁が発刊した資料「2019医療機器特許動向分析」によると、ボディフレンドは有数の大企業と大学を抜いて治療補助機器分野の特許出願1位に選ばれた。
ボディフレンドは創立10年目にして▲R&D投資及び成果▲市場競争力強化▲グローバル1位を立証しながらグローバル市場で活動する国内中小・中堅企業の参考になる先例を残したと評価されている。
ボディフレンドは▲技術▲デザイン▲品質▲サービス▲顧客満足の5つの分野で追い上げられない格差を作るという「超格差」を第1の経営戦略としている。
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Source: かんこく!韓国の反応翻訳ブログ