【韓国】「韓中海底トンネル」で韓国が新たなシルクロードの始発点になる。文字通り「天地開闢」の中心地になる

世界最大325km韓中海底トンネル、本当に開けるのか

「韓国西海岸の都市と中国威海を海底トンネルを通じて列車や船舶でつなげ、ユーラシア大陸への通路を開拓しなければならない。」

去る19日、忠清南道天安市庁で開かれた「韓中海底トンネル国際セミナー」に招待講演者として参加したリ・シグァン清華大学教授の発言だ。彼は「韓半島と中国の一帯一路政策で道路や鉄道で接続され、スーパー東北アジア経済圏の中心に立たなければならない」と述べた。李教授は、習近平中国国家主席の指導思想である「中国夢」と「一帯一路」を提案した中国文化ソフトパワーの発展戦略責任者だ。

しばらくの間、水面下に潜んでいた「韓中海底トンネル」プロジェクトについての議論が再燃している。今回は国内ではなく、中国でも関心を見せているという点で過去とは異なる。実際、「韓中海底トンネル」事業に中国高官が言及したことは非常にまれなことである。地方選挙を控えた忠清政界では、既に争点に浮上した。

昨年完成したトルコのユーラシア海底トンネルを建設する際にSK建設が使用していた最大規模TBM（tunnel boring machine）装置。断面直径13.7m、全長120m、重さ3300t規模で、SK建設はこの装置を利用して一日に7mずつトンネルを掘った。 / SK建設提供

■忠清圏の核心問題として浮上した「韓中海底トンネル」

韓中海底トンネル構想は韓日海底トンネル構想とともに、すでに10年以上前から京畿道で先に開始されたが、現在は忠清圏がより積極的である。国家間の海底トンネル構想は天文学的な費用と技術的な問題で、初期には現実性のない不合理な主張という扱いを受けた。しかし、中国のグローバル経済への影響力がますます高まり、韓中海底トンネルの建設構想は次第に説得力を得ている。

忠清圏の地方選挙では、韓中海底トンネルがすでに重要な課題として登場した。ポク・キワン元峨山市長（共に民主党）は、今年の初め忠南知事出馬を宣言し、「韓中海底トンネルの公式推進」を公約に掲げた。最近、候補出馬を断念したが、パク・スヒョン前大統領府報道官も「韓中海底トンネルは、地方自治団体レベルではなく国家事業として推進しなければならない」と主張した。

現在までに提示された韓中海底トンネル路線案。 /キム・サンファン湖西教授提供

忠清圏は韓中海底トンネルを開けるなら自動車や鉄道を利用して韓国と中国はもちろん、遠くヨーロッパまで行くことができると主張する。また、忠南西海岸地域が韓国側始発点になると確信している様子である。これまで韓中海底トンネルの韓国側始発点は、京畿道平沢や仁川甕津郡が検討された。

ユン・グォンジョン鮮文大学教授は「韓中海底トンネルが建設されると、韓国が新たなシルクロードの始発点であり、終着駅になることができる」と主張した。彼は韓中海底トンネルの最適路線として、韓国と中国の最短距離である忠清南道瑞山市大山港から、中国威海市区間325㎞を提案した。全体事業予算は122兆ウォンと推算された。現時点では構想段階に過ぎないが、事業が現実化すれば国内はもちろん、韓中間の物流地図が変わり、忠清西海岸地域は文字通り「天地開闢」の中心地になることができる。

沈埋トンネル方式で建設した巨加大橋の海底トンネル区間。 /朝鮮DB

ソース：朝鮮日報　2018.03.21 06:31（韓国語）
http://news.chosun.com/site/data/html_dir/2018/03/20/2018032002388.html

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■「技術的には可能…韓国企業も技術力を保有」

«中略»

韓中海底トンネル構想に登場した黄海人工島鳥瞰図。 /キム・サンファン湖西教授提供

トルコのユーラシア海底トンネル内部で、車両を利用して建設機械を移している。 / SK建設提供

■経済性は依然として議論…対中貿易量が変数

中央政府は韓中海底トンネルについて中途半端な立場だ。経済性がないという理由からだ。 2011年当時、国土海洋部が交通研究院に依頼して、韓中海底トンネルと韓日海底トンネルの建設の妥当性の検討をしたが、経済性がないことが分かった。当時の調査では100兆ウォンに達する莫大な費用のせいで費用便益比（B / C）が妥当性レベルの0.8に大きく及ばないものと調査された。通常、費用便益比が1以下と出れば妥当性がないものとみなす。

しかし、韓中貿易量が急増した場合、経済性分析の結果はいつでも変わる可能性も十分にあるという分析だ。実際、英仏海底トンネル運営会社「ユーロトンネル」は、海底トンネル開通後数年間は財政難を経験したが、開通20周年の2014年に売上高が10億ユーロ（当時のレートで1兆4260億ウォン）、純利益が1億100万ユーロ（ 1440億ウォン）に完璧な黒字転換に成功した。

韓中海底トンネルの建設は地方自治体で関心が高いが、実際に推進すれば政府が取り組むものと思われる。ハンマンヒソウル市立大国際都市科学部大学院長は「アジアで中国の影響力が大きくなり、韓中貿易量が増えるほど経済的妥当性は当然高くなるだろう」、「長期政権システムを備えた習近平主席が一帯一路を強力に推し進めているという点も、韓中海底トンネル事業推進には有利な局面だ」とした。