「哀れな国、ヘル朝鮮は放っておけ」大前研一、韓国卑下

日本の有名な経済評論家が韓国を哀れな国と蔑んだ。彼は韓国が憤りを感じているだけで、日本には大きな損失がないばかりか、日本に最も多く訪れてくる有難いお客さんであるだけに、ただ観望するのが最も賢明な選択という毒舌まで浴びせた。

論議の主人公は、経営コンサルタントであり経済評論家として活動する大前研一（76）だ。英国エコノミスト誌でピーター・ドラッカー、トム・ピータースと共に現代の思想的リーダーに注目し、1994年には現代経営の精神的指導者の中の1人として選ばれた人物だ。

大前は日本の有力週刊誌「週刊ポスト」の最新版に掲載されたコラムで、戦争慰安婦の合意や強制徴用、レーダー問題などで悪化する日韓関係で、日本は観望する姿勢を持たなければなければならないという主張をして、韓国を卑下する表現を数回使用した。

彼はコラムで、韓国を「国民に憎まれる可哀想な国」と書いた。

大前は韓国のブログ記事を引用して「韓国の世論を見ると、意外に元気で多くの（韓国）国民が韓国政府の（日本に対する）対応に疑問を持っている」と書いた。

また、韓国の国民は日本観光を楽しみながら「親日」しているともした。大前は「（最近、論議が起こると）一部では韓国に対して国交断絶やノービザ旅行制限を主張しているようだけど、良いアイディアではない」とし「韓国の国民水準では『親日』が続いている」と述べた。

日本を訪れる韓国人観光客が多い為、これを阻止しようと言う主張は国益に反するという説明だった。実際に日本の観光局（JNTO）によれば、2018年日本を訪問した韓国人観光客は前年より40万人増加した754万人余りだ。これは中国（838万人余り）に続き二番目に多いもので、全体の外国人観光客3119万人中24％を占める。

大前はこれを置いて「韓国では国を脱出したいと考える国民が（多分、先進国の中で最も）多い国だと言う事を念頭に置かなければならない」と分析した。

更に「ヘル朝鮮」を取り上げた。大前は「事実、韓国人の大部分は自国を嫌う」とし「なぜなら地域縁故採用が跋扈し、お金とコネがない人は夢も希望もなく、財閥系大企業の職員や公務員にならなければ豊かな生活が出来ないからだ」と説明した。それと共に「考えてみれば『可哀想な国』だ。 それで（韓国政府は）隣国の日本を敵とみなして罵る」と主張した。

大前はまた「韓国人は国民感情法が支配して、やじる国民性を持った」とし「日本が正論で対応したり痛い所を突けば簡単に怒る」と評価した。だから「放っておいても日本には実際に損はなく、外国人観光客の中で4分の1を占める有難いお客さんだから、観望するのが最も賢明な選択」と皮肉った。

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Source: かんこく！韓国の反応翻訳ブログ