日本の大洪水に「同情を感じない」冷ややかな反応は何故？
日本の西部地域を襲った記録的豪雨で、連日、犠牲者が続出している。
韓国では、隣国の災害に残念な視線を送るとともに東日本大震災後、日本が見せた行動を思い浮かべる人も少なくない。この9日、日本のメディアNHKは今回の大雨による死亡者は、日本全国で88人と集計されており、また4人が意識不明の重体に陥っており、58人が生死が確認されなかったと報道した。
しかし、このような日本の大型災難にも韓国の世論は冷ややかだっだ。実際、日本の豪雨を伝える報道のコメントウインドウは嘲弄と非難が乱舞する。あるオンラインコミュニティには「日本はお金持ちだが、今度はバカみたいに支援してやらない」、「すみませんが、同情さえ感じない」という内容のコメントが掲載されたりもした。更に、あるネットユーザーは「日本列島が今回の大雨で沈没したら良いだろう」と非難したりした。
彼らがこのように日本の災害に対して嘲弄を送る理由は何だろうか。その答えは、この2011年東日本大地震と関連がある。この2011年日本東北部で発生した東日本大震災は、強度9.9規模で、日本国内の観測史上最高強度を記録した地震だった。当時、死亡・行方不明者は二万5000人あまりに上るものと集計されており、物的被害は約9兆6000億円規模に達した。隣国を襲った史上最大の災害に韓国社会は、各界各層で温情の手を集めた。
当時、公営放送KBSは日本大地震募金の特別生放送を進行して募金活動に乗り出したし、大韓民国消防庁は日本の地震現場に救助隊を急派し、行方不明者の捜索活動を手伝った。だけでなく、慰安婦被害者たちも募金に参加して1500万ウォン相当の寄付と救護物品等を日本に伝達した。また、学校、街頭で自発的募金を皮切りに、各種企業はそれぞれ日本政府に各種生活必需品と後援金を渡した。特に、当時大韓赤十字社が日本に伝達した義捐金規模は約300億規模で、これは各国赤十字社が日本に送られた寄付規模のうち、5位に該当する金額だった。
しかし以降、日本が見せた行動は韓国国民の公憤を買うに十分だった。地震収束以降の日本の文部科学省は、独島領有権主張を記述した中学校社会教科書12種の検定を通過させ、日本の有力メディア朝日新聞は、日本に支援してくれた国家順位で韓国を除外した。更に、当時の日本民主党次期代表選挙で次期首相に選出される可能性が高かった野田佳彦衆議院は、靖国神社に合祀された特級、戦犯について「戦争犯罪者ではない」という妄言を吐いたりもした。このような日本の行動に対し、誠信(ソンシン)女子大のソ・ギョンドク教授はCBSノーカットニュースとの通話で「これらが見せる行動がたとえ二重的だとしても、私たちが隣国の災害に対して嘲弄をすることはできない」、「しかし、彼らが見せた行動は、確実に誤った点がある」と説明した。
更に、彼は「日本の安倍政府が見せてくれた極右の基調と日本の災害に助けを与える事を同一線上で見るのは実は無理がある」と述べながらも、「日本政府の誤った行動については継続して声を高めなければならないだろう」と付け加えた。
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Source: かんこく！韓国の反応翻訳ブログ
