「驚異的な韓国経済、日本も突破するだろう」日本の専門家
韓国経済の専門家奥田聡、日本亜細亜大学アジア研究所教授の分析
日本が韓国経済の急所を突き刺そうと輸出規制措置を取り出したが、韓国はこれを軽く突破するという日本の経済専門家の展望が出てきた。数回の経済危機を驚異的に克服してきた韓国が、今回も固く団結して部品と素材の国産化を短時間で形成するなどの突破力を見せているからである。むしろこれにより、日本が逆風を迎える可能性が高いという分析も続いた。
日本の韓国経済専門家である奥田聡、日本亜細亜大学アジア研究所教授は4日、オピニオン専門サイト「ダイヤモンドオンライン」に「韓国の突破力は侮れない。急所狙撃した輸出規制にも屈しない理由」というタイトルの評論を上げ、韓日経済紛争状況を伝えた。
彼は今回の紛争によって韓国で「脱日本」の速度が速く進む可能性が大きくなったと分析した。日本では、韓国の日本旅行を控える雰囲気や日本不買運動などの対応はほとんど不発に終わって、日本の輸出規制措置が大きな効果が出ていると思っているが、自分はそう思わないとした。
奥田教授は「日本の輸出規制強化は韓国人の民族的自尊心を刺激して韓国人を団結させる力を与えた感がある」とし「これにより、『対日依存脱却』が民族的スローガンになった。これまで30年間、牛歩のようにゆっくりと進行された部品‧素材の国産化が今回を機に一気に進展するかもしれない」と書いた。
彼がこのように評価したのは、以前にも韓国が経済危機の高い掘りを上手く克服したからである。
奥田教授は「1997～98年のアジア通貨危機の時も、2008年のリーマンショック時にも韓国経済は驚異的に回復した」とし「外国為替危機時、韓国民は金を集め呼応してIMFを早期卒業する快挙を成し遂げ、リーマンショック時にもサムスン電子などが発展途上国市場の開拓に成功し、韓国は先進国よりも先に回復した」と説明した。
国際社会で韓国が洗練された世論戦を繰り広げるのも「日本突破」の支えになっているというのが奥田教授の判断である。
彼は「4月の世界貿易機関（WTO）上訴機構で、日本は韓国と福島産水産物の輸入に置いて競って結局逆転負けした」とし「慰安婦問題はまた、韓国の市民団体の積極的な努力で、日本は国際世論で劣勢に置かれている」と診断した。ここで放射能汚染のネガティブキャンペーンが拡散されていることも、日本としては念頭に置かざるを得ない状況である。
奥田教授は、韓日が最終的にどの地点で冷静さを取り戻し、葛藤を終わらせるかも予想した。彼は「韓日葛藤はこれまで以上に厳しくなって、既に政治的に解決することができない状況に至ったかのように見える」とし「しかし、経済の相互依存性を考慮すると、大きな両国の景気低迷が続く場合は、人々は冷静さを取り戻さなければならないかもしれない」と予想した。
UCLAで経済学の修士を終えた奥田教授はアジア経済研究所で働いていて、2012年から亜細亜大学のアジア研究所で韓国経済を中心に研究している。
Source: かんこく！韓国の反応翻訳ブログ
